日本木造住宅耐震補強事業者協同組合（木耐協、小野秀男理事長）は平成22年7月から25年12月の間に実施した耐震診断の結果などについて、依頼者の年齢と住宅の築年数、耐震性の関係をまとめ、平成26年3月5日に発表した。住宅所有者の年齢が判明している3,702件の結果を分析したところ、所有者の年齢が高いほど住宅の築年数が経過しており、耐震性も低くなる傾向が見られた。